Jmailは、
記憶だけでなく、
紙面にも残っていました。

最初に

記事は、勝利の証拠ではありません。時代の証言です。

起業家は、新聞や雑誌に載ると、それを成功の証拠のように扱いたくなります。 しかし、Jmail.co.jpでは、当時の記事をそのようには扱いません。

記事は、時代の証言です。 その時、世の中が何を新しいと思ったのか。 何を危ういと思ったのか。 どこに期待し、どこに疑いを持ったのか。 その空気が、紙面には残ります。

Jmailの物語には、明るい記事もあります。 批判的な記事もあります。 Jmailそのものを取り上げた記事もあれば、Jmail以前のIACやJapan.co.jpを扱った記事もあります。

記事は、都合のよい部分だけを飾るためではなく、
何が起きていたのかを確かめるために残します。

Jmailを直接伝える記事

Jmailが、無料ウェブメールとして紙面に現れた時。

Jmailにとって、もっとも直接的な資料は、1998年の Asahi Evening News と The Daily Yomiuri の記事です。 ここには、Jmailがどのようなサービスとして世に説明されていたのかが残っています。

それは、単に「無料メール」ではありませんでした。 利用者が複数の .co.jp ドメインから、自分らしいメールアドレスを選べる。 その点が、当時の記事でも強く扱われました。

Asahi Evening News

「Hollywoodの住所がほしいですか？」という問い。

Asahi Evening Newsの記事は、Jmailの本質をとてもよく捉えています。 それは、メールアドレスをただの連絡先ではなく、少し楽しい住所に変えるという発想でした。

@hollywood.co.jp を選べば、Hollywoodの住所を持つ気分になる。 @yokozuna.co.jp を選べば、横綱の称号をメールアドレスにできる。 そのような表現は、Jmailが機能だけでなく、言葉の遊びと自己表現を提供していたことを示しています。

Jmailは、メールアドレスを「使うもの」から、
「選ぶもの」に変えようとしました。

ここに、Jmailの明るい部分があります。 同時に、この明るさが多くの利用者を呼んだからこそ、 後に守りきれなかった責任も重くなりました。

Daily Yomiuri

Hotmailのように、どのコンピューターからでも読めるメール。

The Daily Yomiuriの記事では、JmailがHotmailに似たウェブベースのメールサービスとして紹介されています。 当時、ブラウザでメールを読むという体験は、まだ新しいものでした。

会社のパソコン、自宅のパソコン、学校のパソコン、旅先の端末。 どこからでもメールを読むことができる。 その自由は、現在では当たり前ですが、当時はとても大きな変化でした。

Jmailは、そのウェブメールの自由に、日本語対応と .co.jp ドメインの自己表現を重ねようとしました。

Jmail以前のIAC

Jmailは、突然出てきたサービスではありませんでした。

Jmailの前には、IACとJapan.co.jpの長い挑戦がありました。 BBS、広告、検索、電子メール、ニュース配信、PPP接続。 そのどれもが、日本のインターネットがまだ一般的ではなかった時代の実験でした。

当時のメディアは、Bradley L. BartzとIACを、 日本のサイバースペースを早くから見ていた外国人起業家として取り上げています。 Jmailは、その後に生まれた「Phoenix」でした。

Wall Street Journal

「日本のサイバースペース」を早く見た人間として。

Wall Street Journalの記事は、Jmail以前のBradley L. BartzとIACを理解するうえで重要です。 そこには、日本で外国人起業家がスタートアップを作る文脈があり、 日本のインターネットがまだ一般化する前に、BBSや広告付きオンラインサービスへ向かった姿が残ります。

これは、Jmailの直接の記事ではありません。 しかし、Jmailが生まれる前に何があったのかを示す重要な背景です。 Jmailは、失敗のあとに突然現れたアイデアではなく、 それ以前から続いていた「日本のインターネットに何かを作る」という流れの中にありました。

Japan Times

「Japan's No. 1 address」という言葉。

The Japan Timesの記事には、IACが東京、横浜、大阪でインターネットとメールサービスを提供していた時代の声が残ります。 そこにある「Japan's No. 1 address」という表現は、後のJmailにもつながる思想を感じさせます。

インターネットにおいて、住所は重要でした。 URLも、メールアドレスも、ドメイン名も、単なる技術的な文字列ではありません。 それは、信頼であり、入口であり、名刺であり、ブランドでした。

Jmailは、その「住所」の感覚を個人のメールアドレスへ広げようとしたサービスでした。

批判と反撃

BusinessWeekと「How to Survive a Press Thrashing」。

Jmailの背景には、BusinessWeekの記事と、その後の反撃として語られた 「How to Survive a Press Thrashing」があります。

スタートアップにとって、メディアは追い風にも向かい風にもなります。 良い記事は信用を作ります。 批判的な記事は、資金調達、取引先、採用、社内の士気に影響します。

Jmailが「Phoenix」として生まれたのは、このようなメディア環境と事業崩壊のあとでした。 つまり、Jmailは単なる新サービスではなく、傷ついた物語からの再起でもありました。

BusinessWeek 1995

無料メール、Coca-Cola広告、そして日本語非対応という課題。

1995年のBusinessWeek記事には、IACが無料メールサービスを広告付きで提供していた時代の記録があります。 Coca-Cola広告、オンライン広告、PPP接続。 そこには、Jmail以前から無料メールと広告モデルに挑戦していた流れが見えます。

一方で、日本語に対応していないという課題も残っていました。 これは後のJmailにとって重要です。 Jmailは、日本語メールとウェブメール、そして複数 .co.jp ドメインによるアイデンティティを組み合わせることで、 以前の課題を越えようとしたサービスでした。

Jmailは、突然の発明ではなく、
以前から続いていた無料メール実験の続編でもありました。

BusinessWeek 1997

報道は、会社を助けることも、壊すこともあります。

1997年のBusinessWeek記事は、IACとBradley L. Bartzの物語にとって重い意味を持ちます。 記事の扱われ方、そこから生まれた反応、そして事業への影響は、 Jmailが生まれる前の心理的・事業的な背景になりました。

Jmail.co.jpでは、この出来事を単なる恨みや武勇伝として扱いません。 それは、メディアとスタートアップの関係、評判の重さ、 そして「再起」がなぜ必要だったのかを考えるための資料です。

JmailがPhoenixと呼ばれる理由は、ここにもあります。 焼け跡がなければ、Phoenixという言葉は出てきません。

FCC Communicator

Press Thrashingを、語る側に回る。

1998年1月のFCC Communicatorは、 BusinessWeekの記事を受けてBradley L. Bartzが語る 「How to Survive a Press Thrashing」を紹介しています。

これは、Jmail誕生直前の重要な記録です。 事業は傷ついていました。 しかし、沈黙するのではなく、語る。 叩かれた経験を講演に変える。 その姿勢が、Jmailの再起にもつながっていきます。

叩かれたあとに沈黙するのではなく、
叩かれた経験を次の物語に変える。

資料画像ギャラリー

当時の記事スキャン

以下は、当時の記事・資料画像です。 画像は資料として掲載します。 各画像は拡大表示できるよう、site.js の lightbox 機能に対応しています。

このページの位置づけ

press.html は、証拠室であり、反省室でもあります。

Jmail.co.jpにとって、press.html は単なるメディア掲載一覧ではありません。 ここは、JmailとIACがどう見られていたのかを確認する場所です。

期待されたこと。 誤解されたこと。 批判されたこと。 誇らしかったこと。 そして、今読み返すと痛いこと。

それらを一緒に置くことで、Jmailの歴史は少しだけ正直になります。

記事は、飾るためだけではなく、
自分たちの過去から逃げないためにもあります。